2つの数値の変化率、差の割合、％増加、％減少を即計算。
変化率
(250 − 200) / 200 × 100 = +25%
| 変化 (前 → 後) | 変化率 | 差の割合 |
|---|---|---|
| 100 → 110 | +10% | 9.52% |
| 100 → 125 | +25% | 22.22% |
| 100 → 150 | +50% | 40.00% |
| 100 → 200 | +100% | 66.67% |
| 100 → 90 | −10% | 10.53% |
| 100 → 75 | −25% | 28.57% |
| 100 → 50 | −50% | 66.67% |
| 100 → 20 | −80% | 133.33% |
よくある質問
変化率と差の割合の違いは？
変化率は基準（旧値）に対する新値の比較で、方向性があります：(b − a) / a × 100。プラスは増加、マイナスは減少を意味します。たとえば日経平均が前日 28,000 円から 28,420 円に上がれば +1.5％の変化率です。差の割合は対称的で、両者の平均を基準にします：|b − a| / ((a + b) / 2) × 100。時系列や成長を見るなら変化率、両方の値が同等の測定（実験データ・他社見積もりの比較など）なら差の割合を使います。
2つの数値の変化率はどう計算する？
新値から旧値を引き、旧値で割って 100 を掛けます。例：給与のベースアップで月給 200,000 円 → 250,000 円 → (250,000 − 200,000) / 200,000 = 0.25 → +25％。符号は方向を示し、プラスは増加、マイナスは減少です。旧値が 0 の場合、変化率は定義されません（ゼロからは％成長を測れない）。
なぜ50%の下落から戻すのに100%の上昇が必要？
基準が変わるからです。日経平均が 30,000 から 50％下落して 15,000 になった場合、元の 30,000 に戻すには 15,000 が倍になる必要があり、それは +100％の上昇です。−50％ではありません。変化率は非対称で、+x％のあとに −x％を掛けても元には戻りません。バブル崩壊やリーマンショック後の株価が長く戻らなかった理由もここにあります。長期リターンは線形平均ではなく複利で考える必要があります。
「％増加」と「変化率」の違いは？
「％増加」は順方向の計算で、初期値 a と率 p から b = a × (1 + p/100) を求めます。例：定価 200 円を 25％増 → 250 円。「変化率」は逆方向で、すでに a と b が分かっており、率を求めます。両者は逆の操作です。値上げ後の価格を出したいときは「増加」タブ、過去のデータから伸び率を出したいときは「変化率」タブを使ってください。
変化率と差の割合、どちらを使うべき？
「前」と「後」の関係があるとき（時系列、成長、値上げ・値下げ）は 変化率を使います。為替レートで先週 145 円/ドル → 今週 150 円/ドルの円安は変化率で表現します。一方で、二つの値がどちらも独立した測定で対称的に比較したい場合は 差の割合を使います。例：A 社見積もり 980,000 円と B 社見積もり 1,020,000 円の差、ある製品の二つのカタログスペックの差など。差の割合では a と b を入れ替えても同じ結果になります。
変化率は100%を超えることがある？
あります。新値が旧値の 2 倍を超えると +100％超になります。たとえば仮想通貨が 100 万円から 250 万円になれば +150％、IPO 銘柄が初値の 10 倍になれば +900％です。一方で減少率は 100％を超えません。正の値が取れる最小値は 0 で、これが −100％にあたります。差の割合は 0％から 200％の範囲に収まります。
％ポイントと％の違いは？
混同されやすいですが別物です。％ポイントは二つの％の絶対差を表します。例：日銀の政策金利が 0.10％ から 0.25％ に上昇 → +0.15 ％ポイントの引き上げ、しかし相対的には +150％の変化率です。同様に内閣支持率が 40％ から 45％ なら +5 ％ポイント（相対 +12.5％）。新聞の見出しではよく混同されるので注意が必要です。本計算機は生の数値で動きます。入力値がすでに％の場合、結果は元の率に対する相対変化（％）として読めます。
結果は小数点第2位で四捨五入。精度が必要な場合は入力欄でより多くの桁を使ってください。
このツールは、2つの数値を比較するときに使う4つの計算を 1 つにまとめています。変化率（旧値 a に対して新値 b がどれだけ増減したか）、差の割合（a と b の対称的な差）、％増加（a を p％増やした値）、％減少（a を p％減らした値）です。
日経平均の前日比、日銀の政策金利改定（％ポイントと相対％の混同）、為替レートの円安・円高、消費者物価指数 CPI のインフレ率、消費税改定、ベースアップ後の月給など、毎日のニュースで目にする％の中身を確かめるのに役立ちます。
使い方は簡単です。タブで計算モードを選び、a と b を入力するだけで、数式・チップ表示・棒グラフ・100 を基準とした早見表まで自動で更新されます。結果をクリックするとクリップボードにコピーできます。
例 1：給与 200,000 円 → 250,000 円 のベースアップ → 変化率 +25％。
例 2：日銀の政策金利が 0.10％ → 0.25％ → ＋0.15 ％ポイント、相対では +150％。
例 3：株価が 30,000 → 15,000 と 50％下落 → 元値に戻すには +100％の上昇が必要。
例 4：A 社見積もり 980,000 円と B 社 1,020,000 円 → 差の割合 4％（対称、a と b を入れ替えても同じ）。